トレードのしかた

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ネット上でのトレードや、その際の郵送でのカードの受け渡しに関する情報。カードの状態も参考のこと。

はじめに

未成年は保護者監督のもとで行うのが望ましいです。特に金銭が絡む場合は必須だと思ってください。トレード・オークションは契約です。そのことを忘れないでください。

取引をする際に確認しておくべき事項

相手の本名
相手の住所
フリーでないメールアドレス（契約しているプロバイダのメールアドレス。家の電話番号でない場合は、必ず聞くこと。yahoo.co.jpやhotmail.co.jpなら注意しましょう）
家の電話番号（携帯だけというのはなるべく避けて下さい。両方聞くのもアリ）

送付方法についても、事前にしっかりと話し合っておきましょう。

プロバイダ（インターネット契約業者）メール

メールアドレスの、@～を検索してみてください。（@yahoo.jp等）プロバイダメールならば、該当するプロバイダが検索できるはずです。フリーメールの場合は、メールサービスをしている場所にたどり着きます。こちらに有名どころはありますので、参考に。→wikipedia:ja:フリーメールサービス

これを確認する利点はかなりあります。

詐欺時の犯人割り出しが非常に迅速かつ正確（詐欺被害に遭ったら該当プロバイダにも警察を通して連絡しましょう。登録データからすぐに見つかります）
未成年相手の、親が監督していないトレードをほぼ排除できる
設定は説明書首っ引きでも30分程度、取得は（１つは確実に）無料なので、嫌がる人は危険だと判断できる

とにかく最優先で押さえてください。家の電話だけでなく、こちらも間違いなく必須です。携帯電話のメールアドレスは、一概には信用できません。登録変更の必要が無く、引越しをされてしまうと、役所を通して転居先への追跡しかできず、これはまず間違いなく途中で終わります。

電話番号案内サービスに確認

電話番号案内サービス（104サービス）で個人情報が正しいものかを確認しましょう。詐欺予防に必須です。

104サービスとは、「104」をダイヤルし、電話番号を調べたい相手の名称（氏名・企業名など）および住所と、必要により業種などをオペレータへ伝え、電話番号を案内してもらうサービスです。

104に電話をかけます。もらった個人情報の中にある、住所と氏名をオペレーターに伝えます。もし、その住所、氏名で登録があった場合は、電話番号を知る事ができます。案内された電話番号と、預かった電話番号が一致しているかどうかを確認します。

電話番号が一致していたなら、その住所にその氏名の方が住んでいることが分かります。一致していなかった場合は詐欺の可能性大

本人確認のために、家の電話番号はほぼ必須と思ってください。家の電話番号を片方しか持っていない場合、持っていない側が先に払う、または、送ること。先に送る側、または先に払う側は、必ず相手の固定電話へ電話し、直接話をしましょう。

自分が固定電話を持っており、相手が固定電話を持っていないという場合でも、そちらが先送りだと譲らない相手とは危険ですので取引を打ち切りましょう。

郵便事故について（詐欺以外）

トレード（またはオークション）をする際、補償をするかどうかを事前に決めておきましょう。法律では、郵便事故は発送方法の選択者の責任となるので注意しましょう（参考）

送ったはずの郵便が届いていない場合、郵便調査依頼を出せば郵便局が調査をしてくれます。この調査にはだいたい一週間くらいかかり、完了した場合には手紙か電話で連絡してもらえます。

調査依頼は日本郵便のサイトにある郵便物等事故調査依頼処理システムで対応しています。調査状況もこのページから照会できます。

重要なものを送る場合は、郵便事故の可能性を考えて事前に特定記録を付けておくか書留にしておくことが大切です。これに関しては下の「#トレード時のカードの発送について」を参考にしましょう。

詐欺について

ネット詐欺対策や被害に遭った場合の対処法は、ＮＥＴ詐欺研究所というサイトを参考にするといいです。

明らかに詐欺である場合はメールのログを持ってお近くの警察署に相談しましょう。

こちらが送ったはずなのに相手が「届いていない」と主張する場合、詐欺ではなく単なる郵便事故の可能性もあります。上の「#郵便事故について（詐欺以外）」を参考に郵便調査依頼を出してみましょう。

トレード時のカードの発送について

住所、氏名はしっかりと黒か青のボールペン・サインペンで書きましょう！　鉛筆、シャープペンは絶対不可です。

低額カードなら普通郵便、少し高額ならそれに加えて特定記録をつければほぼ問題はないです。かなり高額のトレードなら、料金を惜しまずに簡易書留を使うほうが安全です。

普通郵便で送る場合の手順

封筒は中側にあて紙、または外の縁をテープで補強。
カードはスリーブに入れ、基本土地などの不要カード（2～4枚）で挟み、テープでとめ、さらに防水対策としてラップで包むかビニール袋に入れる。または、トップローダーに入れて同様に梱包。
- 封筒に赤のペンで「折曲厳禁」と書いておくとより安心です。そういう扱いが郵便法で保証されるわけではありませんが、書いていないよりははるかに安全です。
郵便局に持っていき、そこで重さを測ってもらい、代金を払う。
- 料金がわかっているなら切手を貼ってそのままポストに投函も可能。
- 郵便局には自動で料金を計算してくれる機械が設置してある場合もあるので、それを利用することもできます。切手（証紙）も機械が発行してくれるので手間が省けます。

普通郵便のオプション

以下のうち、いずれかのオプションをつけることが推奨されます。(書留 - 日本郵便)

特定記録: 発送した控えが残り、かつネットで配達されたかどうかを確認出来る。追加料金160円。; 注意：特定記録には郵便事故時の補償がありません。補償が必要なら簡易書留を使いましょう。
簡易書留: 発送・配達の記録・追跡＋手渡し配達＋郵便事故時に5万円までの補償。追加料金310円
書留: 郵送経路の記録・追跡＋手渡し配達＋郵便事故時に10万円までの補償（さらに上げることも可能）。追加料金430円～（補償金額による）。5万円以上のトレードでないと利用価値が無いので、使う機会は少ないと思われます。

それ以外の輸送方法

小包（ゆうパック）: 他の輸送方法とは違い、サイズと距離制の料金。縦横高さ（cm）の合計が60以内が最低の大きさで、同一県内ならそれで610円。あとは大きさと距離が遠くなるにつれて値段が上がる。30万円までの補償もついている。
レターパック: 郵便局・コンビニで360円か510円で売っている専用封筒に入るだけ詰め込んで出すだけ。専用封筒はA4程度のサイズ。重量の上限は4kgで、360円の方は厚さ3cm以下という制限も付くが、カードの郵送ではあまり問題にならないだろう。; 相手先に届ける際、360円の方は郵便箱に入れられ、510円の方は手渡しで受領印か署名をもらう、という違いもある。; 追跡サービスが利用できるが、補償は一切ないので注意。
郵便書簡（ミニレター）: 62円で売られている専用の組立式封筒に入れてそのまま送る。普通郵便より20円得。しかし、62円なのは25gまで。それを超えると定形外郵便物扱いでいきなり120円になってしまうので注意。数枚のカードを送る場合の方法として考えた方がよい。; なお、追加160円で特定記録にすることもできる。

ほか、宅配便を利用することもできます。手間や料金を勘案の上で利用してください。

トレードやオークションでの支払いについて

【隠し】と呼ばれる現金をそのまま封筒に入れて送る行為は違法行為です。絶対にやらないように。

もし現金を郵送する場合は現金書留にしましょう。1万円までで25ｇまでが最低料金（512円）で、あとは重さと中身の金額により料金が上がります（中身が5000円上がるごとに料金10円）。また、別途専用封筒（21円）が必要なので注意しましょう。

普通の封筒で送るのならば定額小為替で送るのが簡単です。定額小為替とは、郵便局で現金に換えることができる証書（金券）です。受け取った人がゆうちょ銀行に行けば現金に交換できるので、ほぼ現金と同様の扱いといえるでしょう。普通郵便で送ることができます。ゆうちょ銀行の貯金の窓口で購入できます。発行料金は1枚100円です。民営化に伴い料金が10円から100円になりました。なお、盗難時の補償は無いので注意してください。中身が分かりにくいように送りましょう。

銀行振込・郵便振替の際には相手の電話番号に相手がきちんと応答するか確認をし、連絡をとりながら手順を進めるのがベストです。また、送金の控えは取引終了まで絶対に捨てないようにしましょう。万が一のときの貴重な証拠になります。ネットバンキング利用の場合は、送金完了の画面を印刷するか、スクリーンショットを保存しておきましょう。

一般的ではありませんが、相手が了承するなら切手・金券利用の支払いも可能です。

その他

カードの状態が相手の申告しているものより明らかに悪いなら、即刻相手にクレームをつけましょう。ただし、カードの状態表記は主観に左右されるのである程度の妥協は必要かもしれません（→カードの状態）。そういう事態がどうしてもいやならば、はじめからトレードを行うべきではありません。シングルカードを扱うお店へ行きましょう。
「ノークレーム・ノーリターン」であったとしても、相手の説明より状態が悪い等、取引時に知らされていない問題があれば相手は返品・返金に応じる義務を負います。→参考
トレードやオークションを勝手に中止することは（詐欺ではないものの）契約不履行であり、たとえカードのやり取りが発生していないとしても、民事上の損害賠償責任を負うことがあります。